弊社『ウェルネスキット株式会社（以下ウェルネスキット）』は、2025年1月8日、「2025年大麻・CBD業界トレンド・ニュース予測」を『CANNABIS INSIGHT』と共同発表しましたので、お知らせいたします。

<掲載サイト>

▶︎ 『2025年大麻・CBD業界トレンド・ニュース予測』

<主催者サイト>

▶︎ CBDオイルのショップ（店舗）検索&オンライン通販サイト 『CBD Library（ライブラリー）』
▶︎ 世界の大麻・CBDニュースメディア 『CANNABIS INSIGHT（カンナビスインサイト）』

昨年末に開催した『大麻・CBDニュース総選挙2024』では、注目ニュースを振り返りつつ、2025年に起こりうる予測も同時募集しました。

<イベントサイト>

▶︎ 『大麻・CBDニュース総選挙2024』

本企画「大麻・CBDニュース大予測2025」では、特に注目を集めた4つの予測について、業界でも注目の有識者・専門家が多角的に検証しました。

『2025年大麻・CBD業界トレンド・ニュース予測』とは

業界の動向に詳しい有識者や専門家のコメントをもとに、2025年に注目すべき市場トレンドや規制の変化、新たなビジネスチャンスについて詳しく解説しています。

特別コメンテーターとして、国際ジャーナリスト・ミュージシャン・コメンテーターとして、活躍するタレントのモーリー・ロバートソン氏を迎え、国内外の視点を交えた鋭い分析と洞察を提供。

また、業界の第一線で活躍する専門家の意見も反映し、多角的な視点で未来の展望を描きました。

本予測は、企業の戦略立案や消費者の選択をサポートする判断材料としても活用できる内容となっており、大麻・CBD業界に関心のあるすべての方にとって、必見の内容となっています。

詳細は、『2025年大麻・CBD業界トレンド・ニュース予測』の公式サイトをご覧ください。

注目された予測

1. 大手製薬会社がCBD医薬品の臨床試験を開始

2. アジア初の大麻専門研究機関が設立

3. アメリカが大麻を合法化し、日本へ圧力をかける

4. 法整備が整うことにより、コンビニやドラッグストア等、幅広いショップでカンナビノイド製品が販売される

参画有識者

モーリー・ロバートソン

ニューヨーク生まれの広島育ち。富山県高岡高校卒業したのち、1981年に東京大学とハーバード大学に同時合格する。タレント、ミュージシャンから国際ジャーナリストまで幅広く活躍中のマルチタレント。

▶︎［2025年大麻・CBD業界］モーリー・ロバートソンの逆張り予測

正高 佑志

1985年京都府生まれ。熊本大学医学部医学科卒。医師。『日本臨床カンナビノイド学会理事』。2017年に医療大麻に関するエビデンスに基づいた情報発信を行う『一般社団法人Green Zone Japan』を立ち上げ、代表理事として研究・啓発活動に従事している。

中澤 亮太

大学卒業後、上場IT企業にて南米駐在し新規事業を担当。その後、海外マーケティング事業の会社を設立、同時に仏系IT企業の日本法人社長に就任。現在はアドバイザーとして経営に携わる。日本におけるCBD/ヘンプの可能性や課題を感じ、『CBD部』と『Asabis株式会社』を設立。CBD/ヘンプ産業のインフラ構築に邁進中。

三木 直子

翻訳家。『一般社団法人Green Zone Japan』理事。国際基督教大学教養学部語学科卒。 2010年より医療大麻に関する海外の情報発信を個人で開始し、2017年に『Green Zone Japan』を正高佑志と共同設立、理事を務める。訳書に『マリファナはなぜ非合法なのか？』『CBDの科学』他。映画『The Scientist』の日本語字幕のほか、米国の非営利団体 『Project CBD』の日本語サイトも担当している。

須藤 晃通

健康食品分野に特化した連続起業家、ハンズオン投資家。2010年に設立した健康食品企業を、2022年に東証上場企業にM&Aで売却。上場基準のコンプライアンスとガバナンスを経験。2019年、CBDの持つポテンシャルに魅了され、『株式会社CannaTech』を創業。2024年、CBD業界初の事業者団体『全国大麻商工業協議会』を設立し、代表理事に就任。

まとめ

本企画『2025年大麻・CBD業界トレンド・ニュース予測』は、業界の最前線を走る専門家・有識者の熱いインサイトを集約し、国内外の法改正や市場拡大にとどまらず、ビジネス戦略や文化的インパクトなど多彩な角度から2025年を読み解きました。

また、募集にて集まった投票者の「未来予測」も希望に満ち溢れた意見が多く、「熱量の高さ」を感じることができました。

2025年は法規制や世論の変化によって業界の勢力図が一変する可能性を秘めた“ターニングポイント”です。企業や投資家はもちろん、今後の展開に関心を持つすべての方にとって見逃せない一年になりそうです。

本リリースについてさらに詳しく知りたい方は、下記にお問い合わせください。

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